2024.12.03

シンポジウム

UDiシンポジウム2024 開催レポート【前編】

日　時：2024年7月27日(土)13：30～16：30
場　所：石川県立図書館 2階研修室
参加者：40名
主　催：一般社団法人ユニバーサルデザインいしかわ

能登半島地震は、石川県に甚大な被害をもたらしただけでなく、これまで見えていなかった暮らしに関する課題を明らかにしました。このシンポジウムでは、その課題や被災地の障害者の現状を共有して、創造的な復興を目指した安心、安全で、包括的な社会を実現するための新たなアプローチをユニバーサルデザインから考える機会にしたいと考え企画しました。

第1部では石塚裕子氏に過去の震災での経験も踏まえた、能登での課題と復興へのアプローチをご講演いただき、第2部のトークセッションでは、登壇者それぞれの視点で、ユニバーサルデザインから考える創造的な復興を考えました。

第1部の開催レポートを【前編】に、第2部の開催レポートを【後編】として前後編に渡ってお送りさせていただきます。
それでは【前編】をご覧ください！

開会あいさつ

能登半島地震復興をみんなで考える

能登半島地震では、障害のある人がさまざまな状況において、数多くの困難に直面されていることと思います。これからの能登半島の復興に向けて、私たちは当事者参加型のデザインアプローチが安全、安心、味わいのあるまちづくりの要であると確信しています。このような思いから、障害のある人や多様な当事者が参画する防災や復興のまちづくりを推進されている東北福祉大学教授の石塚さんに基調講演をお願いしました。石塚さんは能登半島地震の現地でも、支援活動に取り組んでくださっています。

パネルディスカッションでは、能登半島地震の発生直後から、現地において活動を続けている、当法人理事で医王ヶ丘病院の岡さん、株式会社計画情報研究所代表の安江さん、珠洲市で震災に直面した、「あうわ」視覚障害者の働くを考える会代表の林さん、県の工業試験場で福祉用具から工芸品までの製品開発支援を推進し、現在は金沢学院大学教授の餘久保さんにご登壇いただき、私もそのテーブルに参加いたします。

今日のシンポジウムを通して、能登半島地震からの復興に向けて、当事者参加型デザインアプローチの必要性と、その可能性をともに感じ、考える機会となることを願っています。

第1部　基調講演

能登半島地震がもたらした課題と復興へのアプローチ

私は、土木工学がバックグラウンドで、長年、建設コンサルタント企業に勤務し、バリアフリーやユニバーサルデザインのまちづくりからキャリアをスタートさせました。非日常の、観光という場面でバリアフリーやユニバーサルデザインの研究をしてみたいと思い、大学に入り直し、そのまま大学で研究の職に就くことになりました。その時に東日本大震災が起こり、被災地に入るようになって、バリアフリーやユニバーサルデザインの冠がついたまちづくりでは、当事者の参加というのが定番になりつつありましたが、その冠が外れた普通のまちづくりや、特に防災のまちづくりといった場面になると、障害のある当事者の参画がまったくないことに気がつきました。その出来事から、災害や防災という場面で多様な人が参加できるようにするための研究や実践を重ねてきました。

私は、まちづくりに参加できていない、主体として扱われていない人々（客体）のことを「小さな声の人」と呼んでいます。「小さな声の人」たちがどうしたらまちづくりに参加できるようになるのか、それについては社会学者の武川正吾氏が、「強い市民」と「弱い市民」という言葉で整理しています。地域生活において、社会的障壁を感じることもなく、多様な活動ができるのが「強い市民」で、日々の生活において物理的にも精神的にも大きなバリアを感じているのが「弱い市民」。これまでコミュニティと言ってきたのは「強い市民」だけを相手にしていたのではないかと問題提起をしています。これは私が東日本大震災の被災地で気づいた感覚と同じです。

能登半島地震で注目した障がい者支援のネットワーク

能登半島地震では、災害ボランティア救援を専門にしているNPOと一緒に、救援物資を届けるという活動からスタートしました。これまで特に障害のある人への支援を行っている支援拠点や福祉避難所、それから被災した福祉事業所などを訪問して、どのような支援活動が展開されているのかを見て、そこでお手伝いできることをするという活動をしています。その中で、いろいろな支援のネットワークが広がっていることを感じました。ここでは三つの事例を紹介します。

一つ目は、阪神・淡路大震災を機にできた、被災地の障害者を支援するNPO法人ゆめ風基金に参加する金沢市のひまわり教室が中心となって立ち上げた「ゆめ風ネット加賀」という支援ネットワークです。そのメンバーと一緒に、1月28日に穴水町にある「ふきのとう」という重度の知的障害のある人のグループホームに支援物資を届けに行きました。発災当日は周辺の地域住民90名ほどがここに避難し、知的障害のある人々も一緒になって、避難してきた市民を支援していたそうで、「小さな声の人」による支援が能登では展開されていたことを知りました。

二つ目は、金沢にある石川バリアフリーツアーセンターです。いち早く全国の仲間たちに呼びかけて、車椅子やタッチアップ（立ち上がり動作などを補助する福祉用具）などを全国からいち早く届けたそうです。これは普段から障害のある人や高齢者の観光をサポートして、小さな声を知っている人たちだからゆえに、適切な支援物資が届けられたということにも感動しました。

三つ目は、穴水町にある、能登地域の精神医療を担っている医療法人松原会が運営する「ピアサポート北のと」の相談事業所と地域活動センターです。そこでも小さな声の人である障害当事者による避難所での活動などの話を聞くことができました。

被災地を見て回って、能登には古き良きコミュニティが残っているからなんとか耐えているということを感じました。石川県では、若い人や女性、子育て世代の意見を積極的に取り入れて、創造的な復興を目指すという復興計画を作るそうですが、障害がある人や生活が苦しい人など、なかなか参加する余裕がない人にもその場を広げて、いい復興計画、そして復興事業に取り組んでいただきたいと願っています。

小さな声の人の意見が反映されない復興計画

復興のまちづくりの特徴として、いくつか平時のまちづくりとは違うところがあります。復興を急ぐこともあり、複数の事業が同時進行で進み、検討事項は多岐にわたり、スピード感も求められるため、行政職員が疲弊しています。結果として、きめ細やかな対応が難しい状況が復興のまちづくりでは生まれがちです。阪神・淡路大震災の頃から、復興においても住民参加で、まちを考えていかないといけないと言われるようになりました。その実績もずいぶん積み重ねてきましたが、その多くは「強い市民」の参加によるもの。また、復興計画という上位計画では障害者団体のトップが委員に入るようになりましたが、地域で困っている障害者の声がそこに届いているのかというと、かなりクエスチョンマークがつくような状況だと思います。

これからは私がここ数年の間に取り組んだプロジェクトの中から、能登の復興のヒントになればと思う四つの事例を紹介します。

事例その１　小さな声の人による復興のまちづくり

2018年の西日本豪雨の被災地である倉敷市真備町でボランティア活動をする中で、このままではまた高齢者や障害者が取り残されるという危機感を抱いていた時、知り合いを通じて、岡山マインド「こころ」という精神に障害がある人々の自助グループに出会いました。岡山マインド「こころ」は、障害を隠さずに地域に根ざして暮らしを作っていくことに取り組んでいる稀有なNPO法人で、その人々と一緒に人とまちの復興に向け、さまざまなことに取り組みました。

真備町は約8割の家屋が被災し、倉敷市内にある空き家や空き部屋に入居するという、いわゆる「みなし仮設」に多くの人が避難しました。みなし仮設の場合、生活環境はいいのですが、被災者がバラバラになり、また地域から離れてしまうという弱点があります。それをつなぎ止めておこうと、月に１回、被災地で「まちコン」と呼んだ被災者の交流会を開催していました。この裏方をやっていたのが、精神に障害がある岡山マインド「こころ」のメンバーで、企画から会場の設営まで、みなさん頑張ってやっていました。そうすると、今までは挨拶しかしていなかった住民としっかり話しができるようになり、それが「とても嬉しかった」という声を岡山マインド「こころ」のみなさんからも聞くことができました。

また、私はバラバラに住んでいる被災者の思いを聞き取りして、ニュースレターにしてみなさんと共有するという取り組みを、岡山マインド「こころ」のメンバーの一人、矢吹さんという方と一緒に行いました。後に、ある講演会でこの時の思いを矢吹さんは、「障害があろうが、高齢であろうが、子どもであっても、自分たちの力で、町を復興できると思えるようになってきて、まちづくりへの希望が自分を支えてくれているように思う」と話してくれました。

さらに、障害当事者が被災の経験を語り合う「語り部七夕会」を作り、ここでも矢吹さんはその話をしましたが、一方で、しんどくて矢吹さんのように活動できない仲間からは、「僕たちは泥かきをしていないことを気にしている」という話が出ました。それを聞いたある地域住民が、「実は私の家は無事だったので、地域ですごく後ろめたさを感じて、こういう会に出ることを躊躇していた」ということを話し出しました。これは矢吹さんや仲間の弱さを聞いたことで感化されて、後ろめたいと思っていた気持ちを吐露したことであり、「小さな声の人」たちが持つ一つの力ではないかと感じました。

被災地のスティグマを乗り越えるのがカギ

被災地では障害がある人たちは、復興に向けて頑張る強い市民の様子から、「自分は何もできない」というように、自己スティグマを抱えやすい状況があります。強い市民は「災害時要配慮者なのだから」、「何もしなくてもいいですよ」や、「福祉避難所でゆっくりしてください」と言って分けてしまい、公的なスティグマが働きやすくなります。これから復興に向けてみんなで考えていこうという場に、「小さな声の人」たちが参加できないという構造的スティグマも生じています。これを総じて私は「被災地のスティグマ」と呼んでいます。

実はこのスティグマを受けているのは、障害がある人たちだけではなく、件の被災から免れた地域住民の人も、「非被災者」というラベリングをされた、ある意味構造的スティグマを受けている「小さな声の人」たちではないかと思います。このように災害時には、「小さな声の人」たちというのが流動的になり、平時は強い市民であった人が、災害時には弱い市民になる可能性も十分にあります。この被災地のスティグマを乗り越えるヒントとなるのが、「語り部の会」のような場で、弱さを吐露し合うことから、互いに支え合える関係が作れたのではないかと考えられます。強い市民だけでなく、「小さな声の人」が参加できるような場のデザインをし、小さな声の人には力がありますので、その人なりの役割を与えてほしいと思っています。

事例その２　まちづくりに防災を織り込む

二つ目の事例として兵庫県上郡町という、中山間地のエリアで取り組んだプロジェクトを紹介します。谷筋に10数軒から30軒くらいの集落が15ヶ所ある赤松地区という、高齢化率は40％近いエリアです。そこでは村づくりと連動させて防災に取り組みました。こういった地域では担い手も高齢者で、どんどん人口が減少していて、防災活動はなかなかできないというのが全国共通の悩みかと思います。持続可能な防災にどう取り組むかを試みたのがここでのプロジェクトで、その中の二つを紹介します。

観光ルートを考える時には避難ルートと一緒に考えれば防災に役立つし、空き家の活用は日頃のみなさんの溜まり場を作っておけば、いざという時の一次避難所としての活用も考えられるというように、発想の転換を提案すると、村の人たちも「これも、あれも防災やな」と、とても盛り上がるようになりました。

その中で具体的に取り組んだのが、白旗城まつりという手作りの祭りに一人でも多くの地区住民に参加してもらうというチャレンジでした。そのためにはどうするかを話し合い、高齢者、障害者の名簿づくりを開始し、その人たちの会場までの移動手段や声掛けをどうするかといったことを考えました。これをいま国や自治体が進めようとしている「避難行動要支援者対策」のメニューと比較してみましょう。例えば避難行動要支援者のリストを作るのが祭りの参加を呼びかけるために名簿を作ったことと同じで、祭り会場までの移動手段を検討したのは、個別避難計画の検討をすることとよく似ています。祭りの会場では車椅子でも使える仮設トイレを置いたり、優先席を設けたりしましたが、これは避難所の環境整備を考えていることと一緒です。さらに、祭りに来てくれた人たちにカレーの振る舞いをしましたが、これは炊き出しの訓練をやっているのと同じです。つまり、祭りにたくさんの人に来てもらおうとしていることが、実は防災訓練になっていました。1番大切なポイントは、やりなさいといってやったわけではなく、自分たちが一人でも多くの住人の人に来てもらいたいと思って考えていった行動が、実はそういうふうになっていたということ。このアプローチとしては、日々の暮らしのさまざまな地域活動の中に、どうやって防災という要素を織り込んでいくのかということが大事です。

事例その３　楽しい避難訓練

能登半島地震ではライフラインが壊滅的で、多くの人が生活圏外の金沢以南に避難しました。生活圏外避難に対しては日頃から備えておく必要性を感じていて、一昨年と昨年、大阪府摂津市で災害時要配慮者の生活圏外への避難のシステムづくりの社会実験に取り組みました。

避難には近くの小学校などに避難する「地区内避難（shelter）」、水害などで選択肢に入る「自宅内避難」、そして「生活圏外への避難（Evacuation）」があります。日本の防災では、生活圏外への避難というのはあまり考えられてきませんでした。要配慮者は被災しなくても、近所に住む介助者が来ることができなくなることがあり、一緒に避難できれば、避難所で安心して介助にあたることができます。地区内避難や自宅内避難にも備えないといけませんが、選択肢を増やすために、生活圏外避難も考えないといけないと思っています。

災害時要配慮者の生活圏外への避難の課題としては、次の四点に整理できます。まず移動の問題。それから避難する先の環境の確保。サポートしてくれる人（介助サービス）の確保。そして四つ目は平時のつながりです。

この平時のつながりに着目して社会実験を実施しました。環境の変化そのものがバリアとなってしまう人たちが生活圏外避難に安心して取り組めるように、平時から避難先と交流しておくことで、安心して生活圏外避難ができるのではないかと想定し、平時からユニバーサルツーリズムとして、生活圏外避難先と交流しておくことを考えました。摂津市は兵庫県新温泉町と相互交流を行い、生活圏外避難先という仮定で新温泉町へ出かけました。知的障害や肢体不自由、発達障害、自閉症など、遠距離の移動、慣れない場所での宿泊に困難がある当事者とその家族、5組に参加してもらい、これまでに２回実施しました。

その結果からわかったことは、参加者同士の情報の共有、受け入れ先（旅館）との情報の共有、それから参加者への事前情報の共有と、さまざまな情報共有をしておくことが、それぞれの安心感につながるということが一つ。そして、ゆとりを持つこと、楽しいこと、そして交流することがとても大事であることがわかったのが二つ目。そして、おいしい食事、ゆっくり休めるスペース、温かいお風呂、気心が知れた人がいるという、楽しい避難であるべきだということが三つ目にわかったことです。

これまで災害時要配慮者にとって、避難所は第二の被災地とまで言われてきました。「そんなのは贅沢だ」、「みんな大変だから仕方がない」とは思わず、楽しい避難であるべきだということを、もっと私たち一人ひとりが思うべきだと考えます。

事例その４　困りごとから避難所を考える

摂津市は淀川が決壊したら地域の8割が5m以上水没して、2週間以上水に浸かるということが言われています。そこで避難できなかった人のための避難所を新しく作る試みが行われています。市の指針では、「誰もが自立した尊厳ある避難生活ができる。誰もが利用できる避難所の整備、運用をめざす」としています。そして、避難所での困りごと（Access and Functional Needs）からアプローチしていくことを宣言し、当事者（Advocate）の経験知に学んで、当事者参画のスパイラルアップで作っていくことを基本方針に掲げました。このAccess and Functional Needs（通称AFN）とういう概念は、個々の人の機能障害からアプローチするのではなく、同じ困りごとが生じやすい、困りごとから人にアプローチするという考え方です。これまでは、車椅子の人、視覚障害者の人、聴覚障害の人など、それぞれの障害者の困りごとを一つずつ解決しようとしてアプローチしてきました。しかし、そうではなく困りごとから考えることで、例えば「上下移動が困難」の困りごとには、車椅子ユーザーだけでなく、高齢者も妊産婦も荷物を持つ人も当てはまります。これにより、ある個人属性を見落とす可能性が低くなり、機能障害のカテゴリーを越えて、課題の共通認識が持たれ、対策が共通化しやすくなります。そして、平時は困っていなくても、災害時には困ることもたくさんあり、その変化にも対応しやすい概念だと思います。

現在、ゆとりがないと困る、段差があると困る、複雑な方法は困るなど、避難所での困りごとを10個挙げ、それぞれに対してどうアプローチしていくのかを、当事者参画で検討しているところです。

能登には素晴らしいコミュニティが残っていると、肌で感じることが多々あります。能登の復興に向けて、少しだけ新しいアプローチを取り入れると、バージョンアップするのではないかと思っています。「小さな声の人」の力を活用する、まちづくりに防災を織り込む、楽しい避難を前提とする、困りごとから考える、この４つのアプローチが何らかの少しでもヒントになればと願っています。

質疑応答

質問１：自分はいま災害が起こったら自宅避難のみで、普通の避難所に行くことは考えられない。自宅から近いところに避難できる場所をいくつか作ってもらえれば、そこに行けば何とかなると思えるので心強い。能登にも必要に応じてそのような避難所ができればいいと思っている。そこはいろんな人が集まれる場所という形で、何も制限を設けないことが望まれる。

石塚氏の回答：地域の避難所が「あんなところは行けない」と思わせてしまっている現実が変わらないというのは大きな課題だと思っている。そこを変えていくことにもチャレンジしつつ、身近なところで安心して避難できる場所を複数持っておくということも避難のあり方として大事。上郡町では活用している空き家を耐震化して、いざという時の一次避難所に使えるのではないかという話しも出ている。そのように日頃の暮らしのバーションアップを図ることが防災につながって、避難できる場所も増えていったらいいと思う。

質問２：阪神・淡路大震災の時に障害者に関する分厚い報告書ができて、中身を見るとすごくいいものが出来上がったと思ったが、それが活用されず、東日本大震災の時にまたゼロからスタートしていたことがすごく多いと思った。本当ならばせめて、5や6くらいからスタートできるのがいいと思う。実際のところ、過去の経験をどれだけ活かしているのか、活かすためにはどうすればいいのかということに関してのお考えをお聞きしたい。

石塚氏の回答：阪神・淡路大震災から熊本地震まで、災害が起こるたびに障害者団体が出している提言を整理したことがあるが、毎回同じことが提言されていた。本当に変わらない。行政機関がすばらしい記録集や資料を出してもそれが私たち一人ひとりに届いていない。届くような記録集を作ることも必要だが、私たちが行政に対してボトムアップで変えていくようなアプローチをしない限り、変わることはないと思う。能登半島地震でも同じことが繰り返されているし、場合によっては逆戻りしていることも多い。そこには声を出さないといけない。